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副作用が疑われる症例情報

副作用が疑われる症例報告に関する情報

医療機関や厚生労働省等から収集した症例を、弊社でとりまとめたものです。

副作用が疑われる症例報告に関する情報について
製薬企業は医薬品医療機器等法により、副作用によるものと疑われる症例等を知ったときは、厚生労働省に報告することが義務づけられています。
そのため、弊社では医薬品の市販後における副作用自発報告等により、安全性に関する情報の収集・集積を行っております。
ここでは、弊社製品による副作用と疑われた症例のうち、一部を品目別に情報提供致します。
症例には、患者の性別・年代、被疑薬、疑われる副作用、経過、併用薬等に関する情報を掲載しています。
なお、ここで提供しています症例は、弊社で収集した症例のうちの一部であり、副作用情報の全体像を示すものではありません。全体像を把握するには、医薬品医療機器総合機構(以下「PMDA」という)のホームページの「副作用が疑われる症例報告に関する情報」において、厚生労働省及びPMDAが製薬企業及び医療機関より受理した症例報告のラインリストが公表されていますので、ご参照下さい。
弊社製品の関与が疑われる副作用等が認められた場合には、弊社安全管理部または医薬情報担当者にご連絡下さいますようお願い申し上げます。
今後とも弊社製品の適正使用を推進するため、医薬品の副作用・感染症の情報収集活動にご協力をお願い致します。
注意事項
  • プライバシーへの配慮のため、患者年齢については、報告された年齢を10歳代毎に丸めて表示します。
  • 副作用名は用語の統一のため、原則としてICH国際医薬用語集日本語版(MedDRA/J)に収載されている用語(Preferred Term:基本語)で表示します。
  • 既に掲載されている症例について、追加情報・訂正の報告等があった場合には、該当する情報を更新します。
  • 自らが所属する医療機関、薬局等において使用することを目的とする場合を除き、無断で複製、転載、頒布する等の行為を禁じます。
問い合わせ先
共和薬品工業株式会社 安全管理部(電話:06-6308-3388)
ただし、報告症例に関する情報については、プライバシー等の問題がありますので、お問い合せいただいても回答できない場合がございます。あらかじめご了承下さい。

上記ご確認いただいけましたら「はい」を押してお進みください。

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